太陽光発電の導入を検討する際、気になるのが『売電価格』ではないでしょうか。近年、FIT制度の見直しや電力市場の変化により、太陽光発電の売電単価は年々変動しています。2025年にはどのような価格設定になるのか、そして実際にどれくらいの売電収入が期待できるのか知りたい方も多いはずです。
本記事では、2025年度の太陽光発電の売電価格、売電価格はどう決まるのか、太陽光発電の売電を最大限に活用するポイントについて解説します。太陽光発電の導入を検討している方々は、ぜひ参考にしてみてください。
なお、以下では東京都で太陽光発電の導入を検討している方に向けて当メディアおすすめの施工会社を紹介していますので、ぜひ一度チェックしてみてください。
2025年度の太陽光発電の売電価格はいくら？
2025年度（令和7年度）の太陽光発電の売電価格が発表され、発電規模や設置環境によって価格が異なります。これから太陽光発電の導入を検討している方にとって、売電価格は重要な判断材料です。ここでは、2025年度の太陽光発電の売電価格について解説します。
2025年度(令和7年度)の売電価格を以下の表にまとめたのでご覧ください。
| 期間 | 売電価格 | |
|---|---|---|
| 10kW未満 | 10年間 | 15円/kWh（税込み） |
| 10kW～50kW未満 （屋根） | 20年間 | 11.5円/kWh（税抜き） |
| 10kW～50kW未満 （地面） | 20年間 | 10円/kWh（税抜き） |
2025年10月以降の「10kW未満」「10～50kW未満（屋根）」の売電価格は以下となります。
| 期間 | 売電価格 | |
|---|---|---|
| 10kW未満 | 最初の4年間 | 24円（税込み） |
| 残り6年間 | 9.13円（税込み） | |
| 10kW～50kW未満 （屋根） | 最初の5年間 | 19円（税抜き） |
| 残り15年間 | 8.3円（税抜き） |
小規模な太陽光発電設備（10kW未満）の売電価格は15円/kWhと設定されており、2024年度の価格と比較してほぼ横ばいの水準です。一方で、10kW以上50kW未満の設備では、設置場所によって売電価格に差があり、屋根設置の場合は11.5円/kWh、地面設置の場合は10円/kWhとなっています。
太陽光発電の売電価格はどう決まる？
太陽光発電の売電価格は複数の要因によって決定されます。ここからは、太陽光発電の売電価格の決まり方について解説します。
各要素について以下で詳しく解説します。
FIT制度（固定価格買取制度）の影響
FIT制度は、再生可能エネルギーの普及を目的に2012年に導入された制度です。この制度では、太陽光発電で作られた電気を電力会社が一定期間、一定価格で買い取ることが義務付けられています。
制度開始当初は42円/kWhという高い買取価格でしたが、太陽光発電システムの低コスト化に伴い、年々買取価格は引き下げられてきました。2024年度の10kW未満の住宅用太陽光発電の買取価格は16円/kWhとなっており、2025年もさらに下がる見込みです。
住宅用太陽光発電・事業用太陽光発電（入札対象外）
| 電源 | 規模 | （参考）2023年度 上半期 | （参考）2023年度 下半期 | (参考）2024年度 | 2025年度 |
|---|---|---|---|---|---|
| 住宅用太陽光発電 | 10kW未満 | 16円 | 16円 | 15円 | |
| 事業用太陽光発電 （地上設置） | 10kW以上 50kW未満 | 10円 | 10円 | 10円 | |
| 50kW以上 入札対象外 | 9. 5円 | 9. 2円 | 8. 9円 | ||
| 事業用太陽光発電 （屋根設置） | 10kW以上 50kW未満 | 10円 | 12円 | 12円 | 11. 5円 |
| 50kW以上 | 9. 5円 | ||||
FIT制度では、設備認定を受けた時点での買取価格が10年間（10kW以上は20年間）保証されるため、早期に導入した方が有利になります。また、FIT制度は2022年より徐々にFIP制度への移行が進められており、市場価格に一定のプレミアムを上乗せする仕組みへと変わりつつあります。
非FIT（市場価格連動型）の影響
FIT制度の買取期間（10kW未満では10年間）が終了した『卒FIT』電源や、FIT制度を利用せずに市場取引を選択した場合は、電力の市場価格に連動した売電価格となります。JEPX（日本卸電力取引所）での取引価格を基準に、時間帯や季節によって価格が変動するのが特徴です。
一般的に、電力需要が高い夏季や冬季の昼間は高値になる傾向がありますが、太陽光発電が多く供給される晴れた日の昼間などは、供給過多で価格が下がることもあります。近年のエネルギー価格高騰により、市場価格は平均的に上昇傾向にありますが、非常に変動が激しいのが現状です。
2025年に向けては、卒FIT電源の増加により供給量が増える一方、電力ひっ迫による価格上昇圧力もあり、予測が難しい状況です。非FITの場合、アグリゲーターと呼ばれる事業者を通じて有利な条件で取引するという選択肢もあります。
設置容量と契約内容の違い
太陽光発電システムの設置容量や契約内容によっても、売電価格や収益性は大きく異なります。10kW未満の住宅用太陽光発電と、10kW以上の事業用では適用される制度や買取期間が異なるので注意が必要です。住宅用では余剰売電（自家消費後の余りを売電）が一般的ですが、事業用では全量売電も選択できます。
また、契約する電力会社や小売電気事業者によっても、卒FIT後の買取条件に差があります。さらに、蓄電池との併用や自家消費型の最適化システムの導入によって、経済性を高めることも可能です。
2025年に向けて、単純な売電収入だけでなく、いかに電力系統を活用して経済的メリットを最大化するかという視点が重要になってきています。
太陽光発電の売電収入はどのくらい？シミュレーションで確認
ここからは、一般的な家庭用太陽光発電システムを例に、売電収益の計算方法と容量別のシミュレーションをご紹介します。
それぞれについて詳しく解説します。
家庭での売電収益の計算方法
家庭用太陽光発電の売電収益を算出するには、以下の基本的な計算式を使います。
年間発電量は、以下の計算式で求められます。
日本の平均的な条件では、1kWあたり年間1,000kWh程度の発電量が見込めます。売電比率は、発電した電力のうち何割を売電するかを表し、一般的な家庭では30～70％程度が自家消費され、残りが売電される仕組みです。
パネルの設置容量ごとの収益シミュレーション
太陽光パネルの設置容量による売電収益の違いを具体的にシミュレーションして解説します。ここでは、2025年の売電単価を16円/kWhと仮定し、自家消費率50％の場合の年間売電収入を試算します。
3kWシステムの場合、年間発電量は約3,000kWh、売電量は約1,500kWh、年間売電収入は約24,000円となります。ただし、パネル容量が大きくなるほど初期投資も増えるため、投資回収年数も考慮する必要が必要です。
また、地域による日照条件の違いや屋根の向き、角度などの設置条件によっても発電量は変動します。さらに、ライフスタイルによって自家消費率も変わるため、個別の条件に合わせたシミュレーションを専門業者に依頼することをおすすめします。
太陽光発電の売電を最大限に活用するポイント
太陽光発電の導入時に売電収入を最大化するためには、いくつかの重要なポイントがあります。まず、パネルの設置条件を最適化することが基本です。南向きの屋根に適切な角度で設置し、影の影響を最小限に抑えることで発電効率を高められます。
また、高効率のパネルやパワーコンディショナーを選ぶことも重要です。初期投資は増えますが、長期的には発電量が増えて有利になります。さらに、自家消費率の最適化も大切です。FIT価格が下がる中、電気代の節約効果を高めるため、昼間の電力消費を増やす工夫も効果的です。
蓄電池の導入も検討価値があります。蓄電池があれば、昼間の余剰電力を貯めて夜間に使用でき、電気代の高い時間帯の購入電力を減らすことが可能です。
最後に、定期的なメンテナンスも忘れてはいけません。パネルの汚れや劣化は発電効率を下げるため、適切な点検とクリーニングが必要です。
売電でしっかり稼ぐなら太陽光パネル設置が必須！
太陽光発電システムの導入は、売電収入と電気代削減の両面からメリットがあります。FIT価格は下落していますが、電気料金の上昇により自家消費のメリットは増しています。
また、蓄電池との併用で効率的なエネルギー利用が可能になります。さらに、災害時の非常用電源としての価値や、環境負荷の低減といった付加価値も考慮すべきです。2025年に向けては、単純な売電収入だけでなく、トータルでのエネルギーコスト削減という視点が重要になるでしょう。
太陽光発電は依然として魅力的な投資対象であり、早期の導入がより大きなメリットをもたらします。長期的な視点に立てば、太陽光パネルの設置は家計にもプラスとなる選択です。
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| 項目 | 詳細 |
|---|---|
| 会社名 | 株式会社サンドリア |
| 所在地 | 東京都千代田区神田錦町2-9 大新ビル3階 |
| 設立年月日 | 1998年2月13日 |
| 公式サイト | https://solar.sandoria.link/ |
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太陽光発電を活用し、電気代削減や環境貢献を目指す方に、サンドリアは信頼できるパートナーとしておすすめの企業です。
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まとめ
2025年の太陽光発電の売電価格は、住宅用で15円/kWh程度と予測されています。FIT制度の見直しにより買取価格は下落傾向にありますが、電気料金の上昇により自家消費のメリットは増しています。
売電収入は、4kWシステムで年間約32,000円程度が見込まれますが、これに加えて電気代削減効果も大きなメリットです。2025年に向けて、売電だけでなく総合的なエネルギーコスト削減を目指すことが大切です。
また、環境への貢献や災害時の電力確保といった付加価値も含め、太陽光発電は引き続き魅力的な選択肢であると言えます。早期の導入を検討し、長期的な視点での経済効果と環境価値の両立を目指しましょう。
